コロナウイルスの問題が解消されれば、アフターコロナがやってくるとネットで騒がれています。
私はアフターコロナなんて存在しないと思っていました。
コロナが落ち着いた2年後にはコロナウイルスのことなど多くの人が忘れており、日本では今までと同じように満員電車が作られているでしょう。
つまりアフターコロナなど存在しないんです。
私はそう思ってます。
しかし世界はそうではありません。
国際問題はアフターコロナすると私は考えています。
ですので、世界経済はアフターコロナするんです。
こちらではその根拠を書いていきます。
目次
コロナウイルス感染拡大で中国はどうなる？
今中国はWHOとの関係を強化し、なんとかコロナウイルスの責任を逃れようとしています。
これは当然です。
誰もこんな大規模パンデミックの責任を負いたくありません。
しかし中国が行っている2020年４月29日現在の行動は、コロナウイルスの被害を受けた諸外国から反感を抱かれてしまうものばかりです。
自国だけコロナウイルスを解決し、祝賀モードで多くの観光客を招いていると言います。
さらに、中国は2020年4月18日に、南シナ海の西沙諸島（英語名：パラセル諸島）と南沙諸島（英語名：スプラトリー諸島）にそれぞれ新たな行政区を設置したとしていると報道しました。
中国は世界がコロナウイルスの対応をしている最中、国際的領域の確保に勤しんでいるんです。
コロナウイルスの感染拡大は長期的に見れば必ず終息します。
もちろんそれが1年後なのか、2年後なのかはわかりません。
でも終息します。
コロナウイルスの感染拡大が収まった頃、世界はこの大恐慌を起こした原因を調査し始めます。
なぜなら感染源を特定しなければ、次のパンデミックの恐怖から逃れることができないからです。
コロナウイルスの感染拡大がどのようにして起きたのかの追求は必然です。
コロナウイルスの感染拡大がどのようにして起きたのかの追求は必然
そうなってくると曲げられない事実は大きな意味で捉えると、感染源が中国にあるということは曲げられない事実となります。
冷静に考え、中国はコロナウイルスの感染拡大の責任をとる運命にあります。
中国はWHOに巨額の資金を投じ、なんとか感染源が人為的ミスでないこととしようとしています。
アフターコロナが本当にあるとすれば、それは国際問題です。
中国は今後２〜３年間は確実に孤立する
中国は今後２〜３年間は確実に孤立するでしょう。
先ほども書きましたが、中国がコロナウイルスの感染源であることは間違いありません。
武漢のウイルス研究所は今後徹底的に調査されると思います。
そもそも武漢のウイルス研究所とはなんのために存在していたのか。
どうしてコロナウイルスを研究していたのか。
様々な国から調査されることになると思います。
武漢のウイルス研究所は、2017年頃から、施設管理の面からウイルス漏洩の可能性が指摘されていました。
中国は感染を自国に止めることはできませんでした。
結果的に多くの国に、感染拡大を引き起こしてしまったんです。
アフターコロナになった世の中で、その責任追求は必ず始まります。
中国は逃げ切れるがその先は暗闇
とはいえ、中国はおそらくこのコロナウイルスの感染拡大の責任を問われることはないでしょう。
物的証拠など既に現時点で消去しているでしょうし、アフターコロナ状態になった時点で中国の責任を追求することはかなり難しいんです。
ですので、諸外国は中国に対して責任を問うことはできません。
しかし中国は現在も過去もそうであったように、どんどん危ない国だという意識が諸外国に植えつけられていくと思います。
もはや中国という国は2000年代ほどの輝きを失いつつあります。
人件費は高騰し、欧米諸国はタイやベトナムなど中国の周辺国へ工場拠点をシフトしました。
それを受け、中国は鎖国状態を作り、国内の科学的発展を作り出しました。
つまり、世界に通用する中国テクノロジーを作ろうとしているんですね。
中国は世界から相手にされなくなってきています。
ですが、それは中国も織り込み済みなんですね。
だからこそ、今回のバイオテロのようなことも起こせたのではないでしょうか。
中国は自国と相手にしてくれる諸外国を囲い込めば、十分に国内経済圏を維持できるんです。
中国が行いたい国際戦略
ですが、中国もGDPの成長を気にしなければなりません。
2020年は中国の歴史的にも珍しくGDPのマイナス成長を経験しました。
中国の成長はもはや天井状態である可能性が高いです。
そうなると、中国国民が中国に関心を示さなくなってしまう可能性が高くなります。
中国は自国からの人材流出を最も恐れているのではないでしょうか。
中国国民を中国から出ていかないようにするためには、強い中国を演出する必要があります。
そのため、中国は多くの国際機関のトップの座を狙う戦略を打ち出しました。
アメリカのトランプ大統領が国際機関を敬遠しているので、それが中国にとって好都合となりました。
中国は国際機関を利用し、今国際的に強い中国を国内にアピールしているんです。
中国は今後も暴走する可能性が高くなっているんです。
しかしこのままの戦略を続ければ、欧米諸国から相手にされなくなってしまう可能性があります。
現にドイツのメルケル首相ですら、中国の情報公開の不透明さに苦言を呈する声明を発表しています。
イギリスのラーブ外相もメルケルと同様の感情を表しています。
欧米諸国から相手にされなくなった中国にできることは何なのか。
私には全く思いつきません。
ですので、中国はまたトラブルを起こしてしまう可能性があるということです。
経済的アフターコロナなどやってこない
先ほど私はアフターコロナなどないと言いました。
その根拠を詳しく書いていきます。
アフターコロナ状態になるのは２０２１年の後半から2022年以降だと予測できます。
1年後にはおそらくコロナの感染拡大はなくなっているでしょう。
そうなった時、まず確実視されるのは、満員電車の復活です。
現在日本ではテレワークが進み、自宅でも仕事ができるようになりました。
しかしそれはコロナウイルスの感染拡大で国から外出自粛を宣言されたからです。
この緊急事態宣言が解除されれば、多くの企業はリモートワークを解除します。
多くの国民はアフターコロナに在宅勤務する企業が増えると過信していますが、そんなことは起きません。
物事には理由と結果が必然です。
理由がなければ結果は起きません。
またパンデミックは起きるのか？
次にまたパンデミックが起きたとすれば、テレワークに活用されるZOOMなどのシステムは普及すると思います。
感染症の専門家は口を揃えてパンデミックが再来する可能性の高さを口にすると思います。
ですが、アフターコロナが2年3年と続けば、社会はコロナなど忘れてしまいます。
「リモートワーク？そんなものは必要ないでしょう。」となるんですね。
どんなに賢い人が警笛を鳴らそうが、社会は無視するんです。
それが今回のパンデミックを招いたのですから。
世界はアフターコロナで何も変わらない
今コロナウイルスの感染拡大の渦中にある我々は、アフターコロナになったら世界は変わるんじゃないかと騒いでいるかもしれません。
しかしアフターコロナになった2年後には、元の普通の2019年の延長線の世界が訪れています。
ちょっとしたコロナバブルを経験している企業があるかもしれませんが、そんなものはバブルなのですぐに弾けてしまいます。
重要なのは、短期的な未来予測ではなく、長期的な未来予測です。
人間の行動をよく観察し、社会はどう動いていくのかを見極めなければなりません。
ですので、今は国からの支援をきちんと勉強し、損のないよう行動をとり、自分にできることを毎日行うだけなのです。
ですが、今から長期的な視野で様々な可能性をシナリオ化しなければなりません。
今後の中国をどう捉えるかがかなり重要
経済的にはアフターコロナはないと言いました。
ですが、国際的にはアフターコロナが起きます。
おそらく5年は国際的アフターコロナが起きるんですね。
諸外国は中国という国に危険性を感じると思います。
もしかするとまた中国が感染源となるウイルス拡大が起きるかもしれません。
そうなれば、世界経済は確実に窮地に立たされます。
そしてその恩恵を受けるのが、中国なんです。
もちろん世界もウイルスの感染拡大防止策を学んだんでしょう。
ですが、まだ多くの国がその対策を完全なものにできていません。
ですので、諸外国は中国への警戒を強めるのは必然です。
中国はおそらく孤立するのでしょう。
しかし中国への関心は今まで以上に高まると思います。
諸外国は表向きは中国への接し方を変えませんが、裏では問題児だと受け取り、警戒を強めることになります。
そしていつ暴走するのかを、しっかり見極めようとするんです。
そこで中国は何をするのか。
一度植えつけられた疑惑を払いのけることは非常に難しいです。
日本は今後も変わらない、中国への注視を続けなければなりません。
